Banya Market Forecast

ドル/円に関しては、ニューヨークがドルの自前の情報があり、また東京が円の自前の情報を持っていることは、当たり前と言えば当たり前の話です。

しかし、自前の情報とは、ニューヨークで言えば、FRBの金融政策であり、米重要経済指標ですし、ここにきてトランプ発言も重要になってきています。。

そして、東京で言えば、日銀の金融政策であり、日本の経済指標であり、そして大きいものは、日本のドル不足のドル買いという構造問題の存在です。

日米問わず、こうした自前の情報があるということは、想像以上の強みになっています。

それは、対局にある、自前のドルの情報も円の情報も持たないシンガポールとロンドンの弱みからわかります。

自前の情報がないため、結局、シンガポールはなにも理由のないところで、ただひたすら売りに特化して、千回に三回あるかどうかの急落のチャンスに賭けています。

ロンドンにしても、シンガポールが明らかに売り過ぎだとショートスクイズをやりますが、ほとんどの場合は、ロンドン・ホラー劇場と呼ぶ、何も理由がないのに、ひたすら売ることに専念しています。

つまり、自前の情報があるかないかということの意味は大きく、自前の情報を持つ、ニューヨークと東京は、相場のトレンドを作ることができますが、自前の情報のないシンガポールとロンドンは、あくまでも調整狙いしかできないわけです。

ですから、今のように、トランプ氏が大統領に当確し、米国発の情報で相場が動きやすくなると、相場をリードするマーケットセンターはニューヨークになり、東京については日本のドル不足のドル買いという構造問題が継続しているため、ニューヨーク発ほどの力がないにしても、連綿としたドル買いの流れがあります。

しかし、シンガポール・ロンドンには、そうした自前の情報がなければ、できることと言えば、ひたすら調整狙いしかありません。

したがって、相場が上がるとしても、現状で言えば、ニューヨークがリードしていて、13日のように、最初誤った方向を必死にやっても、結局トレンドとなる上昇相場になっています。

これに対して、シンガポール・ロンドンは、毎日、調整の売りしか仕掛けられないと思われますので、１日の中で見れば、相場のトレンドはニューヨークで作られ、アジア・ロンドンは、調整という場つなぎに終始するだけだということです。

従って、相場を張るのに最適なのはニューヨークで、アジア・ロンドンは、適当に流すことです。

そして、その流し方は、あくまでも順張りだということになります。

PR